入会のご案内

当財団は、1964年の創立以来、半世紀以上にわたって南極・北極域での研究・教育活動を支援し、それらの活動から得られる成果を社会に普及啓発し、青少年教育に役立てるための様々な取り組みを行ってきました。2013年の公益財団法人への移行を機に、その事業を大幅に拡大強化しています。

近年、南極・北極域では海氷や氷床の融解によって温暖化が他の地域よりも2~3倍の速度で進行していることが明らかとなり、また人為起源の南極オゾンホールの出現など地球規模の環境変化を先取りする敏感なセンサーとしての価値が認識され、南極・北極域は地球の未来像を考える上で重要な役割を担うことになりました。

こうした時代の要請に応えるために、「南極・北極から地球の未来を考える」をミッションステートメントとして、南極・北極域の重要性を広く社会に知ってもらうための活動に全力で取り組んでいきます。これらの活動は会員の皆様のご支援・ご協力によって運営されています。当財団の活動にご理解とご賛同をいただき、ぜひご入会くださいますようお願い申しあげます。

■会員の種別

会員には維持会員、ジュニア会員、賛助会員の種別があります。 入会時に初年度(4月~3月)分の年会費をお納めいただきます。以後は新年度ごとにご請求となります。 ジュニア会員が高校を卒業、または18歳を超えると自動的に維持会員へ移行となります。希望しない場合は、それ迄に退会のご連絡をお願いいたします。

会員種別 年会費
(1口年額)
会費の使途
維持会員 4,000円 当財団の事業目的にご賛同し、維持会費を納める個人で、会費は会誌「極地」の購読や各種情報提供サービスに使用します。
ジュニア会員 2,000円 高校生(または18歳)以下の個人で、会費は会誌「極地」の購読や各種資料・情報提供サービスに使用します。 ※お申し込みにあたり、保護者または学校の推薦者の方の同意が必要です。 ※高校を卒業、または18歳を超えると「維持会員」(年会費4,000円)へ移行となります。希望しない場合はそれ迄に退会手続きを行ってください。
賛助会員 10,000円 当財団の事業目的にご賛同し、賛助会費を納める法人または個人で、会費は当財団への寄付金として扱い、研究者助成、教育者助成、研究成果普及、小中高教育支援、各種情報提供サービス等に使用します。

■入会時の特典
(1)入会時に南極大陸地図、北極域地図、南極半島地図、DVDなど財団出版物の進呈

(2)年2回発行するフルカラーの南極と北極の総合誌「極地」の無料配布

(3)財団が制作した記念品や不定期に発行する地図、印刷物などの無料配布ならびに財団発行の単行本、写真集などの割引販売

(4)当財団のメールマガジン(年4回発行)の配信サービス

(5)財団が主催する南極・北極に関するイベント・講演会への招待、極地に関係する講演会、シンポジウム、トピックスなどの最新情報の提供

(6)財団主催のイベントでのボランティア活動への参加

■ジュニア会員の特典
(1)入会時にESD副読本「南極・北極から地球の未来を考える」やDVD「南極と北極から学ぶ地球の温暖化」など各種教材を進呈

(2)財団企画の国立極地研究所南極・北極科学館ガイドツアー等の教育イベントへの参加

(3)極地の科学や極地に関する様々な質問への専門家からの回答

(4)メールマガジンのジュニア会員コーナーへの投稿

■申込み方法

1.メールホームページからの申し込み

下記の会員申込みフォームのリンクをクリックし、必要事項をご入力ください。

維持会員申し込みフォーム
ジュニア会員申し込みフォーム
賛助会員(法人)申し込みフォーム
賛助会員(個人)入会申し込みフォーム
2.郵送、FAX、またはメール添付での申し込み

下記の入会申込書にご記入のうえ、郵送、FAX、またはメール添付にて事務局にお送り下さい。

維持会員(個人)申込書  
pdf維持会員申込書(PDF) word維持会員申込書(DOC)
ジュニア会員申込書  
pdfジュニア会員申込書(PDF) wordジュニア会員申込書(DOC)
賛助会員(法人)申込書  
pdf賛助会員(法人)申込書(PDF) word賛助会員(法人)申込書(DOC)
賛助会員(個人)申込書  
pdf賛助会員(個人)申込書(PDF) word賛助会員(個人)申込書(DOC)

 

 

送付先・お問い合わせ先
〒190-0023
東京都立川市柴崎町2丁目5-2 三多摩第一ビル503
公益財団法人 日本極地研究振興会
TEL:042-512-5357 FAX:042-512-5358
Email: info@kyokuchi.or.jp

■当財団への寄附に対する税の控除について
日本極地研究振興会は、内閣総理大臣より「公益財団法人」としての認定(法人登記日:平成24年4月1日)を受けました。 これにより、賛助会費は当財団への寄付金とみなされ、特定公益増進法人としての税法上の優遇措置が適用され、個人につきましては所得税の控除が、法人様の寄付につきましては法人税の控除が受けられます。

※特定公益増進法人とは、公共法人、公益法人等(一般社団法人及び一般財団法人を除きます。)その他特別の法律により設立された法人のうち、教育又は科学の振興、文化の向上、社会福祉への貢献その他公益の増進に著しく寄与する法人をいいます。

寄付金控除の適用を受けるには確定申告が必要です。寄付金が入金されたことを確認した後、財団より「寄付金受領証明書(領収証)」をお送りいたします。確定申告の際に必要となりますので大切に保管ください。

■法人寄付の場合

通常の一般寄付の損金算入限度額とは別に、当該損金算入限度額の範囲内で損金算入することができます。詳細は、国税庁の「特定公益増進法人に対する寄附金」のご案内をご参照下さい。

■個人寄付の場合

1.所得税
個人が各年において支出した寄付金から2千円を引いた金額が寄附者の年間所得から控除されます(年間所得の40%が上限額です)。
2.住民税
都道府県民税および市区町村民税につきまして控除対象となるかは居住地により異なります。詳しくはお住まいの各市区町村へお問い合わせ下さい。

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